ダイレクトレスポンス広告とは?メリットや媒体の種類・運用時の注意点まで解説!

ネット広告|更新:2020.07.29|公開:2020.07.29

こんにちは。「AIアナリストAD」ライターチームです。

ダイレクトレスポンス広告とは、ユーザーに直接接触することでコンバージョンを得ることを目的とした広告です。

この記事では、どのような広告を打ち出すべきか検討中の人、ダイレクトレスポンス広告について詳細を把握したい人に向けて、ダイレクトレスポンス広告とダイレクト・レスポンス・マーケティングの概要、メリット・デメリットについて解説します。

また、ダイレクトレスポンス広告を制作・運用していく際のポイントも紹介するので、ぜひ役立ててください。

目次

ダイレクトレスポンス広告とは?

ダイレクトレスポンス広告とは、広告を見たユーザーが商品の購入やサービスの問い合わせなど、具体的なアクションを起こしてもらうことを目的としている広告です。簡単に言うと、商品を売るための広告、販売目的の広告ということになります。

例えば、家電を売るための広告を出す場合、商品の特徴や実際に使用した人の体験談などを広告に記載し、それを見た人が欲しいと思い購入するといったイメージです。また、ダイレクトレスポンス広告は、商品の購入などのコンバージョンにつなげるため、広告内に申し込みや購入方法などを記載することが基本です。

ダイレクトレスポンス・マーケティング(DRM)とは?

ダイレクトレスポンス・マーケティング(DRM)とは、広告に対して何かしらの反応があった人に対して直接商品等の販売を行うマーケティング手法です。ユーザーの反応を確認しながら販売を行うため、他のマーケティング手法と比べてもユーザーとの関係性を構築することが非常に重要となります。

ダイレクトレスポンス・マーケティングは、一般的にテレビショッピングやインターネットショッピングとの相性がいいとされています。

ダイレクトレスポンス広告とブランディング広告の違い

ダイレクトレスポンス広告は、商品を販売することを目的とした広告です。広告は、メルマガ登録や資料請求、購入といったユーザーのレスポンスを得ることに的を絞った内容となっています。例えば、食料品であれば、その商品の特徴や価格、効果などを記載することでユーザーに欲しいと思わせようとします。

一方のブランディング広告(イメージ広告)は、商品や会社のイメージ、認知度のアップを目的とした広告です。商品や企業について具体的な情報を記載するのではなく、タレントが商品を使用するシーンを流したり、企業の社会貢献活動についてアピールしたりするものが該当します。

ダイレクトレスポンス広告にはどんな媒体がある?

ここでは、ダイレクトレスポンス広告で使用する主な媒体について解説します。

新聞

ダイレクトレスポンス広告において、新聞は古くから活用されてきました。具体的には、化粧品や食品などの通信販売に関する広告が新聞の広告欄に掲載され、そこに記載されているフリーダイヤルやメールアドレスに連絡すれば、購入手続きができる、という形が一般的です。

チラシ

ダイレクトレスポンス広告では、新聞の折り込み広告などのチラシも活用します。保険やマンションなどの不動産、通信販売、通信教育といった分野で利用されています。

Web広告

Web広告は、ほとんどがダイレクトレスポンス広告です。広告をクリックすると商品を紹介しているLP(ランディングページ)に飛び、そこから直接購入や申し込みができるようになっています。またWeb広告は、広告を配信する属性を絞り込めるのも特徴です。

テレビ通販

テレビ通販は、ダイレクトレスポンス広告の代表的な形の1つです。まず商品の特徴などを紹介し、価格を提示したうえで「番組を見た人限定」「今から30分以内ならもう1個追加」といった緊急性を加えることで商品の販売につなげていきます。

メルマガ

メルマガの場合、まず企業側が「無料サンプルを提供します!」として、住所や名前、メールアドレスの登録を促します。ユーザーが登録すると無料サンプルが届くのですが、その後さらに関連商品に関するメールが企業から送られてくるようになり、購入に結び付くといった形がメルマガにおけるダイレクトレスポンス広告です。

ダイレクトメール

ダイレクトメールにおけるダイレクトレスポンス広告は、ハガキや封書を活用する形が一般的です。例えば、商品の情報と問い合わせ先が記載されたハガキをユーザーの自宅に送り、商品購入につなげるといった形が該当します。DMは過去の購入実績などからターゲットが絞られて送られてきます。

ダイレクトレスポンス広告のメリットとは?

ここでは、ダイレクトレスポンス広告を利用するメリットについて解説します。

広告の費用対効果が数値で確認できる

ダイレクトレスポンス広告の大きな特徴は、出稿した広告に対する成果を受注件数や問い合わせ件数など具体的な数値として確認できる点です。数値がわかれば、費用対効果も把握できるので、効率よくコンバージョンが獲得できているのかどうかなど、広告の良し悪しも一目瞭然となります。

結果検証・改善することで成果につなげられる

広告の成果を数値として把握できれば、それらを使って広告の検証と改善が行えます。どの部分が良かったのか、どの部分が悪かったのかといった情報を整理し、PDCAサイクルを回していけば、次に出稿する広告をさらに高い効果を期待できるものにできるでしょう。

少ない予算からでもスタートできる

ダイレクトレスポンス広告は、基本的には文字を主体に情報を伝えていくことになります。そのため、出稿のためのコストがあまりかからず、低予算からでも始められるのが特徴です。少ない予算から始め、結果の検証を行いながら成果の高い広告を把握し、少しずつ広告費を増やしていく形が理想的です。

ダイレクトレスポンス広告のデメリット・注意する点は?

ここでは、ダイレクトレスポンス広告のデメリットや運用する際の注意点などについて解説します。

情報量が多くデザインが煩雑になる場合がある

ダイレクトレスポンス広告は、コンバージョンを目的としており、ユーザーが興味関心を持てるように、商品やサービスに関する情報を記載する必要があります。そのため、必然的にブランディング広告と比較すると、情報量が多くなってしまい、ごちゃごちゃとした印象の広告になりがちな点は注意しなければいけません。

ユーザビリティを阻害しない工夫をする

広告によっては、ユーザビリティ、つまり使いやすさを阻害してしまう恐れがあります。例えばWeb広告の場合、フローティング広告という画面上を浮遊するような広告だと、コンテンツを隠してしまい、ユーザーが目障りだと感じるかもしれません。そのため、広告の大きさを調整したり、広告を消せる「閉じるボタン」を設置するなどの対策が必要です。

ダイレクトレスポンス広告を制作・運用する上でのポイント

ここでは、ダイレクトレスポンス広告を制作・運用する際の具体的なポイントについて解説します。

事前にターゲットを明確にする

広告を出稿するにあたっては、まずターゲットを明確にすることが重要です。誰にでも当てはまってしまうような広告だと、ユーザーの心には響かず、商品やサービスを利用したいとは思ってくれません。しかし、広告を見て「これは自分のことだ!」とユーザーが思ってくれれば、利用してもらえる可能性は高くなります。

どの媒体で何を伝えるのか見極める

広告を出稿する媒体によって、反応する年齢層が変わってくることもあるので、どの媒体に出稿するのか、という点は非常に重要です。また、ターゲットと媒体は適切でも、広告の内容がユーザーの心に響かないものではコンバージョンにつながらないため、何を伝えるのか、といった内容についてもしっかり考える必要があります。

効果・CTA・期限などをわかりやすく記載する

ダイレクトレスポンス広告は、コンバージョンにつなげることを目的としているため、ユーザーがその商品やサービスを欲しいと思えるように、具体的な効果や特徴を記載することが重要です。また、次に取るべき行動を意味するCTA(Call to Action)、つまりどこに問い合わせをすればいいのかについても記載しなければいけません。

そして、いつまでに申し込みをするのか期限も明記するようにしましょう。

オファーを用意する

オファーとは、簡単にいうと特典のことです。特典がつくことによって、ユーザーの心理的なハードルが下がるため、商品やサービスの利用を後押しできます。この時、オファーがつく期間を決めたり、インターネットから申し込みした人限定のみにすることも可能です。

結果検証を行いPDCAサイクルを回していく

ダイレクトレスポンス広告は、結果が数値としてはっきりとわかるため、広告の検証が行いやすいのが特徴です。どのくらいの反応があったのか、数値を参考にPDCAサイクルを回していき、さらなる改善に取り組むようにしましょう。また、検証の結果、効果が低いとされたものに関しては、出稿を止めるのも1つの方法です。

まとめ

ダイレクトレスポンス広告は、商品の販売やサービスへの問い合わせといったコンバージョンを目的とした広告です。成果が数値としてはっきりと出てくるため、検証や改善に取り組みやすく、Webや新聞、チラシ、DMなど幅広い媒体で活用できます。

一方で、ターゲットの設定や広告内容の決定など、広告の扱いに慣れていないと難しい部分もあります。そのような場合は「AIアナリストAD」の利用を検討してみてください。「AIアナリストAD」では、30,000サイトを改善したノウハウで、精緻な入札調整から、最適な予算配分まで低コストで効率的な広告運用をお手伝いします。

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この記事を書いた人

株式会社WACUL

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